財務諸表と企業分析 Flashcards

1
Q

( )は、一定期間における企業の利益稼得過程を表現するものであり、当該期間にいくらの収益が実現し、それを稼得するためにいくらの費用等が払われたかを明らかにするものである。

  1. 貸借対照表
  2. 損益計算書
A
  1. 損益計算書
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2
Q

( )は一定時点における企業の財政状態の一覧表であり、資金の調達源泉と資金の使途とが明示されている。

  1. 貸借対照表
  2. 損益計算書
A
  1. 貸借対照表
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3
Q

企業の資金調達方法のうち、株式を発行することにより行うことを( )という。

  1. エクイティ・ファイナンス
  2. デット・ファイナンス
A
  1. エクイティ・ファイナンス
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4
Q

損益計算書において、受取配当金は( )に分類される。

  1. 営業外費用
  2. 営業外収益
  3. 特別利益
  4. 特別損失
A
  1. 営業外収益
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5
Q

貸借対照表において、当座資産とは、( )のことをいう。

  1. 販売過程を経ることなく比較的短期間に容易に現金化する資産
  2. 販売資産となるために生産過程の途中にある資産
A
  1. 販売過程を経ることなく比較的短期間に容易に現金化する資産
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6
Q

貸借対照表において、たな卸資産とは、( )などのことをいう。

  1. 販売過程を経ることなく比較的短期間に容易に現金化する資産
  2. 販売資産となるために生産過程の途中にある資産
A
  1. 販売資産となるために生産過程の途中にある資産
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7
Q

貸借対照表において、売掛金は( )に分類される。

  1. 当座資産
  2. たな卸資産
  3. 有形固定資産
  4. 無形固定資産
A
  1. 当座資産
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8
Q

貸借対照表において、土地や建物は( )に分類される。

  1. 当座資産
  2. たな卸資産
  3. 有形固定資産
  4. 無形固定資産
A
  1. 有形固定資産
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9
Q

貸借対照表において、製品は( )に分類される。

  1. 当座資産
  2. たな卸資産
  3. 有形固定資産
  4. 無形固定資産
A
  1. たな卸資産
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10
Q

貸借対照表において、原材料は( )に分類される。

  1. 当座資産
  2. たな卸資産
  3. 有形固定資産
  4. 無形固定資産
A
  1. たな卸資産
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11
Q

貸借対照表において、たな卸資産は( )に分類される。

  1. 流動資産
  2. 固定資産
  3. 流動負債
  4. 固定負債
A
  1. 流動資産
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12
Q

( )とは、生産準備手段として役に立つ実体価値を有する資産をいう。

  1. 有形固定資産
  2. 無形固定資産
A
  1. 有形固定資産
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13
Q

貸借対照表において、支払手形は( )に分類される。

  1. 流動資産
  2. 固定資産
  3. 流動負債
  4. 固定負債
A
  1. 流動負債
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14
Q

貸借対照表において、退職給付に係る負債(退職給付引当金)は( )に分類される。

  1. 流動負債
  2. 固定負債
A
  1. 固定負債
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15
Q

貸借対照表において、売掛金は( )に分類される。

  1. 流動資産
  2. 固定資産
  3. 流動負債
  4. 固定負債
A
  1. 流動資産
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16
Q

貸借対照表において、のれんは( )に分類される。

  1. 流動資産
  2. 固定資産
  3. 流動負債
  4. 固定負債
A
  1. 固定資産
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17
Q

損益計算書において、( )に営業外収益を加算し、営業外費用を減算して求められる。

  1. 営業利益は、経常利益
  2. 経常利益は、営業利益
A
  1. 経常利益は、営業利益
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18
Q

連結財務諸表において、子会社の資本勘定に対して、親会社以外の少数株主の持株割合を乗じて得
られる金額を( )という。

  1. 親会社主持分
  2. 少数株主持分
  3. 連結調整勘定
A
  1. 少数株主持分
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19
Q

親会社は、( )すべての子会社について、連結財務諸表の作成対象に含めなければならないものとされている。

  1. いかなる場合も
  2. 原則として
A
  1. 原則として
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20
Q

連結貸借対照表は、親会社が他の会社を支配するに至った( )作成するものとされている。

  1. 日において
  2. 当該事業年度末において
  3. 翌事業年度末において
A
  1. 日において
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21
Q

キャッシュ・フロー計算書におけるキャッシュ概念とは、( )を意味する。

  1. 現金
  2. 現金及び現金同等物
A
  1. 現金及び現金同等物
22
Q

キャッシュ・フロー計算書におけるキャッシュ概念の範囲に株式は( )。

  1. 含まれている
  2. 含まれていない
A
  1. 含まれていない
23
Q

自己資本利益率が同率の企業間では、自己資本のうち資本金の割合が高い企業の方が資本金純利益率は( )なる。

  1. 高く
  2. 低く
24
Q

売上原価率が上昇すれば、売上高総利益率は( )することとなる。

  1. 上昇
  2. 低下
25
Q

売上高経常利益率は、( )で求められる。

  1. (純)売上高 / 経常利益 × 100
  2. 経常利益 / (純)売上高 × 100
A
  1. 経常利益 / (純)売上高 × 100
26
Q

負債比率は、安全性分析のうちの( )に用いられる比率である。

  1. 流動性分析
  2. 財務健全性分析
A
  1. 財務健全性分析
27
Q

当座比率は、安全性分析のうちの( )に用いられる比率である。

  1. 流動性分析
  2. 財務健全性分析
A
  1. 流動性分析
28
Q

固定長期適合率は、安全性分析のうちの( )に用いられる比率である。

  1. 流動性分析
  2. 財務健全性分析
A
  1. 財務健全性分析
29
Q

流動比率は、( )で求められる。

  1. 流動資産 / 総資本 × 100
  2. 流動資産 / 流動負債 × 100
  3. 流動負債 / 流動資産 × 100
A
  1. 流動資産 / 流動負債 × 100
30
Q

流動比率は、企業の流動性の良否を判定するために用いられる比率であり、通常( )であることが望ましいとされている。

  1. 100%以下
  2. 100%以上
  3. 200%以下
  4. 200%以上
A
  1. 200%以上
31
Q

当座比率は、( )で求められる。

  1. 当座資産 / 自己資本 × 100
  2. 当座資産 / 流動負債 × 100
  3. 流動負債 / 当座資産 × 100
A
  1. 当座資産 / 流動負債 × 100
32
Q

当座比率は、一般に( )が望ましいとされている。

  1. 100%以下
  2. 100%以上
  3. 200%以下
  4. 200%以上
A
  1. 100%以上
33
Q

固定比率は、( )で求められる。

  1. 固定資産 / 自己資本 × 100
  2. (固定資産+固定負債) / 総資本 × 100
  3. 自己資本 / 固定資産 × 100
A
  1. 固定資産 / 自己資本 × 100
34
Q

固定比率は、企業の財務健全性を判定するために用いられる比率のひとつであり、通常( )であることが望ましいとされている。

  1. 100%以下
  2. 100%以上
  3. 200%以下
  4. 200%以上
A
  1. 100%以下
35
Q

固定長期適合率は、( )で求められる。

  1. 固定資産 / (自己資本+少数株主持分+固定負債) × 100
  2. (自己資本+少数株主持分+固定負債) / 固定資産 × 100
A
  1. 固定資産 / (自己資本+少数株主持分+固定負債) × 100
36
Q

流動比率が 100%である場合、固定長期適合率は( )である。

  1. 0%
  2. 50%
  3. 100%
  4. 200%
37
Q

負債比率は、( )で求められる。

  1. (流動負債+固定負債) / 自己資本 × 100
  2. 自己資本 / (流動負債+固定負債) × 100
A
  1. (流動負債+固定負債) / 自己資本 × 100
38
Q

負債比率は、一般に( )が望ましいとされている。

  1. 100%以下
  2. 100%以上
  3. 200%以下
  4. 200%以上
A
  1. 100%以下
39
Q

自己資本比率は、( )で求められる。

  1. 自己資本 / 総資本 × 100
  2. 総資本 / 自己資本 × 100
A
  1. 自己資本 / 総資本 × 100
40
Q

自己資本比率が( )企業は、一般に、不況に対する抵抗力が強く、長期的観点から健全な成長が期待できる企業といえる。

  1. 高い
  2. 低い
41
Q

一般に、総資本回転率が高ければ高いほど、資産効率は( )ことになる。

  1. 高い
  2. 低い
42
Q

売上高純利益率が一定の場合、総資本回転率を高めると総資本純利益率は( )する。

  1. 上昇
  2. 低下
43
Q

売上高が損益分岐点を上回れば( )となる。

  1. 利益
  2. 損失
44
Q

損益分岐点分析において、売上高に対応して変化する変動費の関係を( )という。

  1. 損益分岐点比率
  2. 限界利益率
  3. 変動費率
A
  1. 変動費率
45
Q

損益分岐点比率が 100%を上回ると( )が生じる。

  1. 利益
  2. 損失
46
Q

売上高営業キャッシュ・フロー比率は、一定期間の売上高に対して、営業活動でどの程度のキャッシュ・フローを生み出したかを表すもので、一般に( )とされる。

  1. 高ければ高いほどよい
  2. 低ければ低いほどよい
A
  1. 高ければ高いほどよい
47
Q

営業キャッシュ・フロー有利子負債比率は、企業がその年度の営業活動によるキャッシュ・フローによって、有利子負債をどの程度返済可能かを表すもので、一般に( )負債に対する支払能力が優れていると判断できる。

  1. 高ければ高いほど
  2. 低ければ低いほど
A
  1. 高ければ高いほど
48
Q

営業キャッシュ・フロー有利子負債比率における有利子負債の範囲に、借入金は含まれるが、社債やコマーシャル・ペーパーは含まれない。

  1. 正しい記述である
  2. 誤った記述である
A
  1. 誤った記述である
49
Q

売上高成長率は、( )で求められる。

  1. 当期売上高 / 前期売上高 × 100
  2. 当期売上高 / 前期自己資本 × 100
A
  1. 当期売上高 / 前期売上高 × 100
50
Q

一般に、増収率は、( )を示す。

  1. 売上高の伸び率
  2. 営業収益の伸び率
A
  1. 売上高の伸び率
51
Q

一般に、増益率とは、前期の( )に対する当期の( )の伸び率のことである。

  1. 営業収益
  2. 経常利益
  3. 純利益
A
  1. 経常利益
52
Q

配当性向が低いということは、内部留保率が( )ことを意味する。

  1. 高い
  2. 低い