11, 固定資産の購入の処理 Flashcards
土地6,000円を購入し、現金で支払った
（土地）6,000｜（現金）6,000
車両運搬具2,000円を購入し、代金は月末に支払うこととした。
（車両運搬具）2,000｜（未払金）2,000
建物3,000円を購入し、代金は小切手を振り出して支払い、仲介手数料など200円は現金で支払った。
（建物）3,200｜（当座預金）3,000
（現金）200
備品1,000円を購入し、代金は月末に支払うこととした。なお、購入にあたっての取引費用100円は現金で支払った。
（備品）1,100｜（未払金）1,000
（現金）100
建物の改良と修繕を行い、10,000円を小切手を振り出して支払った。なお、このうち資本的支出は7,000円で、残額は収益的支出である。
（建物）7,000｜（未払金）10,000
（修繕費）3,000
土地200㎡を1㎡につき、1,500円で購入し、登記料1,000円と仲介手数料5,000円とともに代金は小切手を振り出して支払った。
勘定科目：現金、当座預金、未払金、支払手数料、土地、備品
（土地）306,000｜（当座預金）306,000
登記料、仲介手数料等の付属費用は固定資産の取得原価に含めて処理します。
土地の取得原価：＠1,500円x200㎡＋1,000円＋
5,000円＝306,000円
オフィス機器40,000円を購入し、代金のうち、10,000円は小切手を振り出して支払い、残額は翌月末から3回払いとした。なお、取引運賃500円と据付費用800円は現金で支払った。
勘定科目：現金、当座預金、買掛金、未払金、普通預金、備品
（備品）41,300｜（当座預金）10,000
（未払金）30,000
（現金）1,300
翌月末から3回払いとした30,000円（40,000円–10,000円）は未払金（負債）として処理します。
備品の取得原価：40,000円＋500円＋800円＝41,300円
中古車販売業を営んでいる当社は、期首において販売用の中古車50,000円を購入し、代金は月末に支払うことにした。
勘定科目：現金、仕入、買掛金、備品、普通預金、車両運搬具
（仕入）50,000｜（買掛金）50,000
中古車販売業者にとって中古車は商品です。したがって、中古車（商品）を仕入れたときは、仕入れ（費用）で処理します。また、商品の仕入にかかる後払い額は、買掛金（負債）で処理します。
決算日につき、当期の期首に購入した建物（取得原価1,000円）について減価償却を行う。なお、減価償却方法は定額法（耐用年数30年、残存価額は取得原価の10％）、記帳方法は間接法による。
会計期間は4月1日から3月31日までの1年とする。
（減価償却費）30｜（減価償却累計額）30
減価償却費：（1,000円−1,000円x10％）／30年＝30円
決算日につき、当期の期首に購入した備品（取得原価800円）について減価償却を行う。なお、減価償却方法は定額法（耐用年数8年、残存価額は0円）、記帳方法は間接法による。
会計期間は4月1日から3月31日までの1年とする。
（減価償却費）100｜（減価償却累計額）100
減価償却費：800年÷8年＝100年
決算日につき、当期の12月1日に取得した備品（取得原価3,600円）について減価償却を行う。なお、減価償却方法は定額法（耐用年数8年、残存価額は0円）、記帳方法は間接法による。
会計期間は4月1日から3月31日までの1年とする。
期中に取得しているので、取得日（12月1日）から決算日（3月31日）までの4ヶ月分の減価償却費を計上します。
1年分の減価償却費：3,600円÷8年＝450円
当期（4ヶ月分）の減価償却費：450円x（4ヶ月/12ヶ月）＝150円
期首において、建物（取得原価8,000円、期首の減価償却累計額2,400円、間接法で記帳）を5,500円で売却し、代金は月末に受け取ることとした。
会計期間は4月1日から3月31日までの1年とする。
（減価償却累計額）2,400｜（建物）8,000
（未収入金）5,500
（固定資産売却損）100
期首に売却しているので、当期分の減価償却費の計上は必要ありません。
期末において、建物（取得原価9,000円、期首の減価償却累計額4,050円、間接法で記帳）を4,700円で売却し、代金は月末に受け取ることとした。この建物の減価償却法は定額法（残存価額：取得原価の10％、耐用年数：30年）で、当期分の減価償却費の計上もあわせて行う。
会計期間は4月1日から3月31日までの1年とする。
（減価償却累計額）4,050｜（建物）9,000
（未収入金）4,700 ｜（固定資産売却益）20
（減価償却費）270
期末に売却しているので、当期1年分の減価償却費を計上します。当期の減価償却費：（9,000–9,000x 10％）／30年＝270円
営業用の自動車（取得原価120,000円、減価償却累計額90,000円）を38,000円で売却し、代金は小切手で受け取った。なお、減価償却は間接法によって処理されている。
勘定科目：現金、当座預金、 固定資産売却損、車両運搬具、減価償却費、車両運搬具減価償却累計額、固定資産売却益
（現金）38,000｜（車両運搬費）120,000
（車両運搬具減価償却累計費）90,000｜（固定資産売却益）8,000
X4年3月31日（決算日は年1回, 3月31日）に不用となった冷暖房器具（取得日：X1年4月1日、取得原価：360,000円、残存価額：0円、耐用年数：6年）を償却費もあわせて計上すること。ただし、減価償却の計算は定額法により、間接法で記帳している。
勘定科目：減価償却費、未払金、備品減価償却費累計額、固定資産売却損、備品、未収入金、固定資産売却益
（備品減価償却累計額）120,000｜（備品）360,000
（未収入金）100,000
（減価償却費）60,000
（固定資産売却費）80,000
X1年4月1日に購入した備品をX4年3月31（当期末）に売却しているので、購入費（x1年4月1日）から前期末（X3年3月31日）までの2年分の減価償却を減らすとともに。当期分の減価償却費を計上します。
減価償却累計額（X1年4月1日〜X3年3月31日までの2年分）：
360,000x（2年／6年）＝120,000円
当期の減価償却費：360,000円÷6年＝60,000円
